「引越しが終わった後は何をすべき？」「大事なことを忘れていないか不安」など、引越し後にすべきことが気になっていませんか？

引越しは、引越し作業が終わった後もやるべきことが満載で、忘れると、新生活に支障が出るものもあります。

このページでは4年間引越し業者で働いてきた筆者が、引越し後にやることを順番に並べ、下記のようにすべき場所やタイミング別にチェックリストにしました。

リスト通りに進めていくことで、引越しの際にすべきことを漏れなくでき、快適に新生活に入れるでしょう。

PDFで確認したい方は【PDF】をご確認ください。

また、今回の一覧表は、下記のどれに当てはまる方も参考にできるように手順を作成しました。

• 家族引越しの人
• 一人暮らしの人/一人暮らしを始める人
• 同棲・二人暮らしの人/同棲・二人暮らしを始める人

それぞれ「やるべき人」に当てはまる項目を実施しましょう。

特に、多くの一人暮らしの方がすることは、「やるべき人」を赤字にしましたからそれを中心に行うようにしましょう。

1. 「引越し当日」にすべき4つのこと

引越しの当日までに以下の4つが終わっていなければすぐに行いましょう。

終わっていないと、生活に支障が出たり、無駄な費用を払うことにもつながります。

1-1. ガス・電気・水道の利用開始手続き

ガスは事前に手続きをしないと使えないので、まだ手続きをしていない人はすぐに行いましょう。

電気や水道は、引越したらすぐに使えるケースが多いですが、次に使う業者へ手続きをしていなければ、このタイミングで行います。

申込書が新居にあれば、その申込書を使っても良いですし、下記の窓口からでも手続きができます。

ガス会社

ガスは立ち合いが必要なので、すぐに連絡し、最短で来てもらいましょう。

他のガス会社を利用の方は「エリア+ガス+利用開始」で検索しましょう。

電力会社

他の電力会社を利用の方は「エリア+電気+利用開始」で検索しましょう。

水道局

他の水道局を利用の方は「エリア+水道+利用開始」で検索しましょう。

1-2. 近隣への挨拶

一戸建てに引越す場合、もしくは家族で引越す場合、引越したらすぐに、新居の近隣の方に挨拶をしておきましょう。

近隣とは下記を指します。

• マンション：左右の家、上下の家
• 一戸建て：あなたの隣の家、向かいの家、斜め向かいの家

本来、引越し前に行き、引越し作業で迷惑をかける旨を伝えつつ挨拶をするのがマナーですが、できていなければできる限り早く行いましょう。

以下の内容を伝えれば十分です。

隣に引越してきた〇〇です。

本日は引越し作業でご迷惑をおかけしました。

これからよろしくお願いします。

500~1000円のお菓子、洗剤などの手土産を持っていくことが一般的です。単身者の場合は挨拶は不要です。

また、今の家の近所でお世話になった方にも早めに挨拶をしておきましょう。

1-3. 新居の確認

部屋に元々傷があった場合、入居後すぐに伝えておかないと、あなたのせいにされ、退去の時に修理費を求められることがあります。

そのため、住み始める前に、部屋の中をしっかり確認し、傷や不具合を確認し、報告しておきましょう。

引越し作業で傷がつく可能性もあるため、引越し業者が新居に荷物を運ぶ前に確認できるとトラブルになりにくいです。

チェックリストはしっかり記入すること

入居時、下記のようなチェックリストがもらえますので、しっかりと確かめ、何か不備があれば、記入して提出しましょう。

引用：原状回復をめぐるトラブルとガイドライン

1-4. 郵便物の転送手続き

転居することを郵便局に知らせておけば、古い住所に来た郵便を1年間新しい住所に届けてもらえます。

住所変更の連絡ができなかった相手からの郵便を受け取るためにも必ず手続きを行いましょう。

転送が始まるまでに3~7営業日かかることもあるので、まだ終わっていなければ急ぐべきです。

Webから手続きを行う場合

スマホがあれば、「e転居」という郵便局のサービスで手続きができます。確認の電話をする必要があるので、電話のできる環境での手続きがおすすめです。

窓口で手続きを行う場合

下記の2つの書類を持って郵便局に行き、「引越すので転送を申し込みたい」と伝えましょう。

1. 本人確認書類：本人の運転免許証、各種健康保険証など
2. 旧住所の証明：古い住所が確認できる運転免許証、パスポート、住民基本台帳カードまたは住民票など

2. 引越したら「役所」ですぐやるべき12のこと

下記の12個は引越したらなるべく1週間以内、遅くても14日以内に役所などでしておくべき手続きです。

法律で期限が決められた手続きもあり、忘れると罰則を受ける可能性があるので、確実に行なっておきましょう。

持って行くものとしては下記のものに加え、それぞれの申告に必要な+αのものです。

• 本人確認証（運転免許証、パスポート、マイナンバーカード、在留カード）
• 印鑑

代理で手続きを行いたい場合は委任状や代理人の本人確認書類・印鑑などが必要です。事前に役所に自治体ごとのルールを確認しておきましょう。

2-1. 転入届の提出

引越し前の自治体でもらった「転出証明書」を持って、引越しから14日以内に新住所の役場の窓口に行きます。

本人確認書類を持って窓口に行けば受け付けてくれます。また、免許証の住所変更などに住民票が必要ですので、ここで発行しておきましょう。

マイナンバーで転出届の手続きをした方は、マイナンバーカードを持っていきましょう。

2-2. 転居届の提出

同一の市区町村内で引越しを行う人は、引越してから14日以内に転居届を出します。

本人確認書類を持って窓口に行けば受け付けてくれます。また、免許証の住所変更などに住民票が必要ですので、ここで発行しておきましょう。

2-3. 国民健康保険の住所変更

会社員でない人（自営業者、フリーランス、農林漁業の方、無職の方）は健康保険の手続きをしておきましょう。

引越してから14日以内に下記の書類を持って役所の窓口で手続きを行います。

他の市区町村からの転入の場合

• 本人確認書類
• 転出証明書
• 印鑑

同一市区町村での転居の場合

• 転居する全員の国民健康保険証
• 印鑑

2-4. 国民年金の住所変更

会社員でない人（自営業者、フリーランス、農林漁業の方、無職の方）は国民年金の手続きも必要です。

引越してから14日以内に手続きを行います。引越し元での手続きは必要ありませんが、同一市区町村内での転居の方も、別の市区町村から転入した方も、下記を持って、窓口に行きましょう。

• 国民年金手帳
• 印鑑

2-5. マイナンバーの住所変更

引越してから14日以内にマイナンバーの変更手続きも必要です。

転入届や、転居届を出す際に、印鑑と、同一世帯全員分のマイナンバーカードを持っていきましょう。

引越しから90日、住所変更をしていないと、失効してしまい再発行料（1,000円）が必要になります。

緑色の通知カードを持っていて、マイナンバーカードを発行していない場合は手続きは不要です。

2-6. 印鑑登録

必須ではありませんが、今まで印鑑登録をしてきた人で、市区町村が変わった方は、合わせてここで印鑑登録をしておきましょう。

登録する印鑑を持っていけば問題ありませんが、自治体によっては登録料（50円前後）が必要です。

2-7. 学校の転校手続き

私立に転校するお子さん、高校生のお子さんは、学校ごとのルールや手続きを事前に希望する学校に問い合わせて手続きを行いましょう。

公立の小中学校に転校する場合は、役所での手続きが必要になります。

同じ市区町村内での引越しの場合

転居手続きをする時に、役所の窓口で「在学証明書」を提示すれば、「入学通知書」をもらえます。

その上で、次の学校に前の学校でもらった「教科書給与証明書」とあわせて提出すれば転入手続きはできます。

違う市区町村への引越しの場合

転入手続きをする際に役所の窓口で、前の学校でもらった、以下の書類を見せると、「転入学通知書」を受け取れます。

• 在学証明書
• 教科書給与証明書

この３つの書類を新しい学校に持っていけば、転校手続きができます。

2-8. 妊婦健康診査受診票の交換

母子手帳は引越ししても手続きは不要ですが、下記は新しい自治体のものと交換しておきましょう。

• 妊婦健康診査受診票
• 妊婦超音波検査受診票
• 妊婦子宮頸がん検診受診票

東京都内の方は、そのまま使えるケースもありますが、このタイミングで確認しておきましょう。

母子手帳と、古い自治体でもらった上記受診票を持って窓口に行きましょう。

2-9. 原付の住所変更

同一市区町村内で引越しをする場合は、転居届を出せば、手続きは不要です。

違う市区町村に引越す方は、前の住所の役所でもらった「廃車申告受付証」を新住所の役所に提出します。印鑑や本人書類を持っていきましょう。標識交付証明書とナンバープレートがもらえます。

2-10. 児童手当の申請

別の市区町村から引越してきた方は、必ず15日以内に役所で児童手当認定請求申請を行いましょう。

以下の書類を持っていけば基本的に手続きはできますが、自治体によって細かいルールが変わるので、事前に電話などで確認しておくと確実です。

• 請求者の口座情報がわかるもの（通帳など）
• 請求者の課税証明書
• 請求者の健康保険証のコピー
• 印鑑

2-11. 介護保険の申請

転入日から14日以内に、引越し元で受け取った「介護保険受給資格証」を持参し、引越し先の役所の窓口で介護認定の申請をしましょう。

必要書類は以下の通りです。

• 介護保険受給資格証
• 窓口に行く人の本人確認書類
• 印鑑

14日を過ぎると介護認定の新規申請をしなければいけなくなり、手間がかかります。

2-12. 犬の住所変更手続き

転出前の自治体、（市区町村内で転居の場合今の自治体）で交付された「鑑札」を持って役場や保健所へ行きます。

窓口や、狂犬病予防注射済票の要否など自治体によって異なるので、「ペット　引越し xx市」などで調べてから行きましょう。

「鑑札」を無くしてしまった場合の対応も、市区町村によって異なるので、なくした方は問い合わせてみましょう。

国から指定された特定動物を飼っている方へ

トラ、ワニなど特定動物に指定されているペットを飼っている方は、動物種・飼養施設ごとに都道府県知事などの許可が必要です。

引越しの際は手続きが必要か、各自治体に問い合わせておきましょう。環境庁：「特定動物（危険な動物）の飼養又は保管の許可について」

3. 引越したら「警察署など」ですぐやるべき5つのこと

役所以外にも警察署やパスポート申請窓口で、以下のような手続きが必要です。

特に免許証は身分証明書として、必要なケースも多いはずなので、役所の帰りに寄っていくとスムーズです。

3-1. 免許証の住所変更

役所の帰りに、新住所の警察署や免許センターに寄って、免許証の住所を変更しておきましょう。

用紙は上記施設にありますので、下記を持っていけば受け付けてくれます。

• 運転免許証
• 印鑑
• 新住所が証明できるもの（住民票・マイナンバーカード・消印付き郵送物など）
• 申請用写真（都道府県が変わる場合）

受け付けてくれる場所は「免許証　引越し先のエリア名」などで検索すれば出てきます。

3-2. 車庫証明書の申請

二輪の小型自動車などを除くすべての自家用車で車庫証明が必要ですが、その住所変更も警察署で免許証と一緒にしておきましょう。

下記の書類は警察署にありますので、スムーズに書けるように車検証などを準備しておきましょう。各都道府県の警察署ホームページからもダウンロード可能です。

• 保管場所証明申請書
• 保管場所標章交付申請書
• 車庫の所在図・配置図
• 保管場所使用権原疎明書面（自分の土地を使用する場合）

また、駐車場を借りて利用する場合は保管場所使用承諾証明書または賃貸借契約書が必要です。

3-3. 自動車の住所変更手続き

運輸支局等（軽自動車の場合は軽自動車検査協会）で自動車の住所変更を行います。下記の書類を持って申請に行きましょう。

• 車検証
• 住民票（発行3ヶ月以内）
• 3-3で取得した自動車保管場所証明書（証明の日から40日以内）
• 印鑑

申請書や納付書が申請先にありますので、それを利用することもできますし、上記運輸支局のホームページからダウンロードも可能です。

また、管轄が変わり、ナンバープレートが変わる場合はナンバープレートが必要です。変わるのか分からなければ事前に問い合わせをしておきましょう。

3-4. バイクの住所変更

バイクに関しては、排気量で手続きが変わりますので、下記のように排気量に合わせて手続きを行いましょう。

ナンバーが変更になるか、何を持っていけばいいか、事前に新住所を管轄する陸運支局に確認してから行くとスムーズです。

排気量126cc~250ccの場合

新しい住所の運輸支局へ下記の書類を持っていき、手続きを行います。

• 軽自動車届出済証（無くした場合は旧住所の運輸支局で再発行）
• 自動車損害賠償責任保険証書
• 軽自動車税申告所
• 新しい住所の住民票
• 印鑑
• 外したナンバープレート（管轄が変わる場合）

同じ管轄内での引越しでも手続きが必要で、運輸支局で申請書を購入、提出することにうなります。また、ナンバープレートを交換する場合は交付代が600円程度かかります。

排気量251cc以上の場合

新しい住所の運輸支局へ下記の書類を持っていき、手続きを行います。

• 自動車検査証（無くした場合は旧住所の運輸支局で再発行）
• 新しい住所の住民票
• 印鑑
• 外したナンバープレート（管轄が変わる場合）

同じ管轄内での引越しでも手続きが必要で、運輸支局で申請書を購入、手数料納付書と合わせて提出することになります。また、ナンバープレートを交換する場合は交付代が600円程度かかります。

3-5. パスポートの本籍地変更手続き

本籍が変わらない場合はパスポートの所持人記入欄に自筆してある住所に二重線を引いて、新たな住所を記入すれば大丈夫です。

本籍の都道府県が変わった場合は、変更された事項がわかる戸籍謄本か戸籍妙本、写真を持参し、パスポート申請窓口へ行きましょう。

「パスポート+市区町村名」で調べれば窓口が出て来ますが、自治体によっては役所で対応してくれます。

4. 引越し後「なるべく早く」やるべき12のこと

その他、早めにしておいたほうがいいことはは下記の12個のことです。

4-1. 荷解き

引越し業者はダンボールを新居に運ぶことまでしかやってくれないので、ダンボールから取り出し、荷解きをすすめましょう。

いつまでに、という決まりはありませんが、新生活を快適にスタートさせるために早めに行っておきましょう。

4-2. ダンボールの処分

引越し業者によってはダンボールを回収してくれるので、可能なら回収を依頼しましょう。

自分で捨てる場合、ダンボールは「資源ゴミ」になるため、自治体のルールにしたがって資源ゴミとして出しましょう。各自治体のルールは「資源ゴミ+市区町村名」で検索すればすぐに見つかります。

ダンボールの枚数が多く、自分でルール通りに出すのが難しければ、紙を有料で回収してくれる古紙回収業者に依頼をしましょう。

「ダンボール回収+地域名」で検索すれば、あなたの新居に対応している古紙回収業者がすぐに出てきます。

古紙回収業者が見つからない場合は？

見つからない場合は、「くらしのマーケット（https://curama.jp/disposal/）」で、紙に限らずあらゆるものを回収してくれる不用品回収業者を探しましょう。

不用品回収業者は10,000円前後と、3,000円前後で済む「古紙回収業者」と比較してやや高いものの、紙類に限らず、引越しで出た不用品を分別要らずで一気に引き取ってくれます。

4-3. 旧居の掃除

部屋をある程度綺麗な状態にし、引き払える状態にしておきます。敷金がどれくらい返ってくるかが変わるため、できる範囲で綺麗にしておきましょう。

下記の状態にしておくと、敷金が返ってきやすいです。

• 部屋の中に私物が一切ない
• キッチン周りの黒カビが取れている
• 浴室の洗剤跡が取れている
• 鏡の水アカが取れている
• 壁の穴をできる範囲でふさぐ
• 粗大ゴミを残さない

退去の立会い（鍵の引き渡し）までに終われせる必要があるため計画的に進めておきましょう。

処分が面倒な方は回収サービスもおすすめ

不用品の処分は自治体に出す以外に、少し割高になりますが、民間の業者が不用品を引き取ってくれるサービスもあります。

業者によっては軽トラに不用品乗せ放題で1~2万円など、粗大ゴミ以外の捨てにくいゴミもまとめて回収してくれます。

「くらしのマーケット（https://curama.jp/disposal/）」というサイトでエリア別に業者を探せますので、「面倒だから一気に処分したい！」という方は検討してみましょう！

4-4. 旧居の鍵の引き渡し

解約の連絡をすると、立会い・引き渡しの日を指定されますから、忘れずに立会いましょう。

忘れると、解約が遅れ、無駄な家賃を支払い続けることになります。

ここで、部屋の傷など状態を確認し、あなたの過失で傷がついていた場合は敷金などから差し引かれます。

ただ、中には悪徳な大家・業者もいるため、敷金をきちんと返してもらうために、立会い前に「騙されるな！不動産業者が教える「敷金」を最大限返還させるための全知識」を確認しておきましょう。

4-5. ネット回線の工事立ち合い

光回線などの固定のネット回線は新居では工事が必要な可能性があります。

引越し時に業者と日程を決めた方は、その日時に立ち会えるようにしましょう。

まだ手続きをしていない方はすぐに手続きすべきです。

よく使われる、ネット回線の移転手続きのページや連絡先をまとめたので、下記から移転手続きを行いましょう。
-スマホの方は左右にスクロールが可能です-

上記の中で、NTT東西のフレッツ、auひかりだけは別途プロバイダという接続業者への手続きが必要なケースがあります。

不安な方は電話での移転手続きをし、「プロバイダへの手続きは必要ですか？」と聞いてみましょう。

まだインターネットの契約をしていない場合は？

新居で新たにインターネットの契約をしたいならなるべく早く行いましょう。

マンションによっては、無料や格安でインターネットを使える物件もありますが、なければ個別に契約する必要があります。

スマホに合わせて、回線を選ぶとセット割りを受けられるので、以下のように選びましょう。それぞれ高額なキャッシュバックをもらえる窓口のURLを掲載しています。

・ドコモユーザー：ドコモ光（https://gmobb.jp/service/docomohikari/）
・ソフトバンクユーザー：ソフトバンク光（https://aun-softbank-hikari.net）
・auユーザー+大手以外：auひかり（https://gmobb.jp/lp/auhikari_cashback/）

4-6. スマホの住所変更

なるべく早くスマホの会社にも住所変更の手続きを行います。

利用者の多いスマホの手続きは下記から行いましょう。

4-7. 銀行への住所変更手続き

銀行へ届けている住所の変更をしていないと、大事な郵送物が届かなかったり、いざという時に手続きができないので注意しましょう。

支店の変更は必須ではありません。口座番号が変わり、通帳やキッシュカードも新しいものにしなければならないので、変えない方がいいです。

主要な銀行の引越し手続きは下記のページで確認できます。

4-8. クレジットカードの住所変更

明細の受け取りや紛失した場合の再発行などを確実に行うためにもクレジットカードの住所変更もしておきましょう。

主要なクレジットカードの引越し手続きは下記のページで確認できます。

4-9. NHKの住所変更手続き

NHKにも住所変更を知らせておきます。「Webでの手続きページ」から、手続きしておきましょう。

ちなみに、一人暮らしや単身赴任を辞める場合、結婚などで2世帯の申し込みを1つにする場合などは解約も可能です。

上記ケース、もしくは電話で引越しの手続きをしたい方は「0120-151515」に電話しましょう。

4-10.  保険会社の住所変更手続き

なお、必要なものや手続きの方法は会社によって変わります。

主な生命保険会社と損害保険会社の手続き方法は下記から確認可能です。また、保険会社や、代理店に窓口になる人がいる場合、その人に相談するところから始めましょう。

4-11. 各種サービスの会員情報の変更

サービス利用時で問題ありませんが、「Amazon」や「楽天」などの会員制のサービスで登録している住所も、マイページなどから変更しておきましょう。

通販サイトには注意が必要で、郵便の転送届出は郵便以外のもの（宅配便など）の転送はできないので、買った物が届かない可能性もあります。

その他、以下のサービスで住所登録をしていれば変更しましょう。

• 会員制サイト（旅行サイトなど）
• 出前サービス
• ジムやフィットネス
• 新聞
• スカパーなどの動画サービス
• ポケットWi-Fi
• 食品などの定期購入サービス

4-12. 転居ハガキの発送

スマホで気軽に連絡をできる今、送る人は減っていますが、「ハガキで引越しを知らせたい」という相手がいる場合は転居ハガキを送っておきましょう。

ただ、年賀状を出すような相手であれば、年賀状で知らせればいいですし、郵便局の手続きをしていれば郵便物も転送されるので、出さなくても問題ありません。

送る方は、下記の内容をハガキで伝えるようにしましょう。

このたび下記へ転居しました。

お近くにお越しの際は、お気軽にお立ち寄りください。

今後とも変わらぬお付き合いの程、よろしくお願いいたします。

楽天市場（https://search.rakuten.co.jp/）では作成を代行してくれる業者を探せますし、デザインの参考にもなります。

5. まとめ

引越し後にやるべきことを順番に紹介してきましたが、いかがでしたか？

引越しの後は、引越し前以上にやるべきことが多いので、きちんと手順を確認し、計画的に進めることを意識しましょう。

下記チェックリストをもう一度確認し、すべきことを忘れないようにし、引越しを成功させましょう。

PDFで確認したい方は【PDF】をご確認ください。

このページがあなたの引越しのお役に立てることを心から祈っています。

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